「動画マーケティングはBtoCの話で、うちのようなBtoB企業には関係ない」…そう思っていませんか？
実は2026年、その前提が大きく崩れつつあります。BtoB企業の購買担当者ですら、情報収集の起点をテキストから動画へと移しはじめているのです。
YouTube本体も「短尺と長尺、両極を強化する」という戦略を打ち出しており、企業の動画活用は待ったなしのフェーズに入っています。
今回は最新の調査データと実際の企業事例をもとに、これからのBtoB・企業動画活用のヒントをお届けします。
調査データが示す「動画で成果が出る企業」の実態
動画マーケティング支援を手がけるアルファノート株式会社が2026年に実施した調査によると、動画を活用しているBtoB企業のうち60.6%が「効果があった」と回答しています。
具体的な効果としては「展示会・イベントでの集客数の増加」が最多となり、商談時の製品理解を助ける役割も評価されていました。
さらに注目したいのが、今後の投資意欲です。
来期以降に制作を予定している動画として最も多く挙げられたのは「YouTube・SNS向けの動画」。
自社サイト掲載用の動画と並んで、オンラインで継続的に情報発信を行うコンテンツへの投資が加速していることがうかがえます。動画は一部の担当者の「やってみたい施策」ではなく、営業・採用・広報をまたぐ実務インフラになりつつあるということです。
なぜ今、企業がYouTube Shortsに注目するのか
その背景の一つが、YouTubeが掲げる「バーベル戦略（barbell effect）」です。
これは、60秒前後のShorts（短尺）と、じっくり見せる長尺動画という両極のコンテンツを組み合わせることで、発見（認知）と信頼構築（検討・購買）の両方を狙う考え方。
Shortsで興味を引き、長尺の解説やデモ、ライブ配信で理解を深めてもらう、という導線設計が2026年の主流になりつつあります。
事例：専門的な業界でも「わかりやすさ」が武器になる
京セラ株式会社は、これまで難解とされがちだったBtoBの技術分野をYouTube Shortsでかみ砕いて発信し、若年層や就活層から「わかりやすい」「かっこいい」と支持を集め、企業イメージの刷新につなげています。
専門性の高い事業内容でも、短尺動画というフォーマットに落とし込むことで、これまでリーチできなかった層に届けられることを示す好例です。
事例：日常的なノウハウ発信で若手層の支持を獲得
洋服の青山は、社会人がすぐ使える身だしなみのノウハウをShortsで発信し、「第一印象が良くなるスーツの選び方」といった実用的なテーマで若手層から高い支持を得ています。
専門店ならではの知見を「お役立ち情報」として気軽に届けることで、購買の手前にある関心層との接点をつくっている点が参考になります。
自社で動画活用を始めるときに意識したいポイント
ここまでの事例に共通するのは、
(1)専門性をそのまま出すのではなく「わかりやすく翻訳」していること、
(2)単発ではなく継続的に発信していること、
(3)Shortsから長尺・自社サイト・商談へと視聴者を橋渡しする導線を設計していることです。
裏を返せば、企画・撮影・編集・運用を場当たり的に進めてしまうと、せっかくの発信も一過性で終わってしまいます。
私たちLAUGHSでは、こうした企業のYouTubeチャンネル運用支援を通じて、企画立案から撮影・編集、継続的なチャンネル運用までを伴走してきました。採用動画やEC・Webサイト制作など、動画を起点にした企業のブランディング・集客もあわせてご支援しています。
まとめ
BtoB・BtoCを問わず、企業の動画活用はもはや「余力があればやる施策」ではなく、認知から商談・採用までをつなぐ重要なチャネルになりつつあります。
とはいえ「何から始めればいいかわからない」「継続する体制がない」という悩みを持つ企業担当者の方も多いのではないでしょうか。YouTubeチャンネルの立ち上げや運用、動画を活用した採用・EC施策にご関心のある方は、ぜひ一度お問い合わせページから気軽にご相談ください。
貴社の課題に合わせた動画活用のご提案をいたします。