「YouTubeやSNSで動画を出しているのに、なかなか問い合わせにつながらない」…BtoB企業のご担当者から、こうしたご相談をいただく機会が増えています。
一方で、2026年に発表された国内外の調査を見ていくと、BtoBの購買担当者は確実に“動画で比較検討”していることがわかってきました。
ポイントは、再生数を追う動画ではなく、検討の場面で選ばれる動画をつくれているかどうかです。
今回は「企業の動画活用」シリーズとして、BtoB企業が今あらためて見直したい動画戦略を、最新データとともに整理します。
BtoBの検討プロセスに、企業YouTube・SNSはすでに入り込んでいる
国内では、BtoB商材を扱う企業の会社員・役員・経営者300名を対象にした調査(株式会社ビーヘルシー、2026年夏公表)で、BtoB商材の検討時に64.0%が企業のYouTube/SNS情報を検討材料にしているという結果が示されました。
また、YouTube/SNSを運用している企業のうち72.7%が何らかの成果を実感していると回答しています。
注目したいのは、外部に相談したいテーマの上位が
「YouTube/SNSの戦略設計」(37.3%)、
「問い合わせにつなげる導線設計」(31.7%)、
「投稿・動画の企画」(30.3%)だった点です。
つまり多くの企業が、“動画をつくること”よりも“動画を商談につなげること”に課題を感じているということ。
ここが2026年のBtoB動画活用の大きなテーマだといえます。
※同調査は調査実施企業によるプレスリリースでの公表値です。
海外データが示す「長尺・ウェビナー」の再評価
B2Bでは長い動画ほど“効く”傾向
米国の動画プラットフォームWistiaが公開した「2026 State of Video」レポート(約1,000人のマーケターへの調査と、同社プラットフォーム上の1,300万本超の動画データがベース)では、B2Bの動画は短尺ではなく、長尺になるほど相対的に強いパフォーマンスを示す傾向が報告されています。
特にウェビナーのような30分以上の動画が、短尺動画よりもエンゲージメントやコンバージョンの面で好成績だったと各メディアが伝えています。
同レポートでは、継続的に投資されている動画ジャンルとして「教育系動画」「製品紹介動画」「SNS向け動画」「ウェビナー」の4つが挙げられました。
BtoBの買い手は「面白い動画」より「判断材料になる動画」を求めている、と読み取れます。
予算は横ばい、求められる本数は増加
一方で、同レポートでは約半数(51%)が「動画予算は横ばい、または減少」と回答しているとも報じられています。
限られた予算で成果を出すには、1本の長尺コンテンツ(ウェビナーや解説動画)を軸に、切り抜きショートやSNS投稿、営業資料用のクリップへと展開する“ワンソース・マルチユース”の設計が欠かせません。
なお、同レポートでは海外のB2B動画の主要チャネルとしてLinkedInがYouTubeを上回ったことも話題になりました。
ただし日本ではビジネスSNSの浸透度が異なるため、国内企業にとってはYouTubeが引き続き「検索され、比較される」ための中心的な置き場所になると考えられます。
問い合わせにつながるBtoB動画、3つの設計ポイント
1. 「検討フェーズ別」に動画を用意する
課題に気づいた段階には「業界の課題解説」、比較段階には「導入事例・製品デモ」、決裁段階には「料金や導入フローのQ&A」…と、買い手の検討フェーズごとに動画を揃えると、チャンネル全体が“オンラインの営業担当”として機能し始めます。
2. ウェビナーを“資産化”する
一度きりで終わりがちなウェビナーも、編集してYouTubeにアーカイブし、章立て(チャプター)を付けるだけで、検索から見つけてもらえる長尺コンテンツになります。
さらに要点を1分程度に切り出したショート動画を入口にすれば、短尺と長尺の役割分担がはっきりします。
3. 動画の“出口”を必ず設計する
概要欄、固定コメント、終了画面、そして動画内の一言。「詳しい資料はこちら」「個別相談はこちら」といった次の一歩を、毎回同じ場所・同じ言葉で示すことが大切です。
動画からWebサイトへ遷移した後のLPやフォームの使いやすさも、問い合わせ数を左右します。
LAUGHSがお手伝いできること
株式会社LAUGHSでは、企業チャンネルの戦略設計から企画・撮影・編集・分析までを一貫してサポートするYouTube運用支援を行っています。ウェビナーの長尺動画化や切り抜きショートへの展開、採用動画の制作、さらに動画の受け皿となるWebサイト・LP・ECサイトの制作まで、「動画から問い合わせまで」の流れをまとめてご相談いただけます。
まとめ
2026年のデータが示しているのは、BtoBの買い手が動画を「暇つぶし」ではなく「比較検討の材料」として見ているという事実です。
短くバズる動画を追いかけるよりも、検討フェーズに沿った解説・事例・ウェビナー動画を積み上げ、その出口をきちんと設計すること。
それが、限られた予算でも問い合わせにつながる企業チャンネルへの近道です。
「自社の商材だと、どんな動画から始めればいい?」「今あるウェビナーや資料を動画に活かしたい」など、少しでも気になることがあれば、まずはお気軽にお問い合わせページからご相談ください。
現状のチャンネルや動画の棚卸しから、一緒に考えていきましょう。