「動画編集にAIを使ってみたいけど、結局どこまで任せていいの？」「AIで作った動画って、YouTubeに投稿するとき何か気をつけることある？」…
企業の動画・YouTube担当者から、こうした声を聞く機会が増えています。
2026年に入り、動画制作の現場ではAIが「一部の効率化ツール」から「企画・編集・運用を横断する当たり前の存在」へと変わりつつあります。
今回は直近のアップデートをもとに、企業が動画制作・チャンネル運用でAIをどう活用すべきか、そして見落としがちな注意点まで整理してご紹介します。
動画マーケターの6割超がAIを活用する時代に
動画制作分野の調査会社Supersideの分析によると、動画マーケターのうちAIを活用している割合は前年の51%から63%へと上昇し、AI動画制作の市場規模も2026年時点で186億ドル規模に達すると推計されています。
もはやAI活用は一部の先進企業だけの取り組みではなく、企画立案から編集、切り抜き配信まで、動画制作のあらゆる工程に組み込まれつつあるのが実情です。
特に伸びているのが「編集の自動化」と「企画・構成のたたき台作成」の2領域です。人手だけでは回しきれない本数の動画を、AIとの分業によってカバーする体制が広がっています。
Adobeが主要編集ソフトにAIアシスタントを本格展開
2026年6月、Adobeは生成AIアシスタント「Firefly」をPremiere Pro・Illustrator・InDesign・Frame.ioへと拡大しました。
Premiere Proでは、素材の自動仕分けやインタビュー映像から使えそうな発言を自動でピックアップする機能などが搭載され、ChatGPTやClaude、Copilotといった外部AIツールとの連携も明記されています。
これまで編集者が手作業で行っていた「使える素材探し」「ラフカットの土台作り」といった下準備の工程が、AIの支援によって大きく短縮できるようになってきました。
また、切り抜き動画の自動生成で知られるOpus Clipも2026年8月にアップデートを行い、B-roll(差し込み映像)の配置をピクチャー・イン・ピクチャー方式か分割画面方式か選べるようにするなど、AIによる編集判断の精度を高める方向で進化を続けています。
こうしたツールの進化により、「1本の長尺動画から複数の切り抜きショート動画を作る」といった運用も、以前より少ない工数で回せるようになりました。
企画・台本づくりでもAIが「壁打ち相手」に
編集だけでなく、企画段階でのAI活用も広がっています。
ChatGPTやClaudeを使ってタイトル・サムネイル案を複数パターン出し、視聴者の反応が良さそうな切り口を事前に検討する、台本の構成案をAIと一緒にブラッシュアップする、といった使い方は、特にリソースの限られた企業のYouTube担当者にとって心強い「壁打ち相手」になっています。
ただし、AIが出したアイデアをそのまま使うのではなく、自社のブランドトーンやターゲット視聴者に合わせて人の目で調整する工程は依然として欠かせません。
見落とせない「AI生成コンテンツの開示」というルール
効率化が進む一方で、企業として押さえておきたいのがAI生成コンテンツの取り扱いに関するルールです。
YouTubeは2024年から、実写のように見えるがAIで生成・改変された動画については投稿時に開示することを求めるポリシーを運用しており、2026年に入ってからは自己申告に加えてAIによる自動検出の仕組みも強化されています。
さらに欧州では2026年8月にAI関連の透明性ルールが本格運用に入り、AI生成コンテンツへのラベル表示が求められる場面が増えています。
海外向けにも動画を発信している企業は、こうした表示義務の動きも視野に入れておくと安心です。
AIを「効率化の道具」として使いこなすために
AIツールは強力な武器になりますが、「何を伝えたいか」「誰に届けたいか」という設計図があってこそ効果を発揮します。
LAUGHSでは、YouTube運用支援を通じて、企画設計からAIツールを活用した編集効率化まで、企業のチャンネル運用を一気通貫でサポートしています。
採用動画やEC・ブランディング動画の制作においても、AIによる効率化と人によるクオリティ担保を組み合わせ、限られた予算・人員でも成果につながる動画づくりをお手伝いしています。
「AIを動画制作にどう取り入れればいいかわからない」「自社に合った活用方法を相談したい」という企業のご担当者様は、ぜひ一度お問い合わせページからお気軽にご相談ください。貴社の課題に合わせた最適な動画活用のご提案をいたします。